省エネ診断編(7)

日本の全エネルギー消費量の約20%は、ビルで消費されていると言われています。今後のCO2削減における必須事項として、既存ビルの省エネ対策が重要視されています。

既存ビルの省エネ化を進める上で最も重要視しなければならない事項として、当社ではテナント様の快適性を第一に考えており、様々な情報を基にそれぞれの物件ごとにどのような省エネ対策が適切であるかを検討しております。
その参考として、省エネ改修への取り組みに対するテナント様の評価に関して、当社が所属している社団法人 日本ビルヂング協会連合会の調査結果の一例を紹介いたします。

○テナント様が肯定的な省エネ対策例
・給湯室の照度低減または消灯
・外気導入制限
・トイレの照度低減または消灯
・ウォーム便座の夏季停止または温度低下

○テナント様が否定的な省エネ対策
・残業時の空調停止
・エレベーターの一部停止